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武田, 共治 ; 谷田, 親彦
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武田, 共治 ; 谷田, 親彦
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郡, 千寿子
概要:
経済協力開発機構－通称OECD－が行った生徒の学力到達度調査（Programme for International Student Assessment）－通称PISA調査－の結果について検討を加え、大学教育における言語力育成について考察
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したものである。国際水準の読解力－ Reading Literacy－は、従来の国語科教育における読解力とは必ずしも一致しないものであり、それを確認したうえで、読解力の定義について再検討し、教育現場での今後の課題を考える必要がある。一方、高等学校までの国語教育の現状－授業時間の減少や文学教育偏重－の実態を知っておくことも重要である。そうした教育環境の中で学んだ、いわゆる学力低下傾向の学生が大学に入学してくるからである。 学力低下の原因については、文部科学省の「ゆとり教育」政策との関係で言及されることが多いが、我々大学教育に関わる者として考えるべきことは、責任所在の追求や批判よりも、まずはそうした学力低下学生への対応策であろう。高等学校と大学教育の接点を考え、大学－特に教養教育－における、言語力向上のための授業の在り方への再検討や意識改革が早急に行われる必要がある。
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松谷, 秀哉 ; 水田, 智史 ; 鈴木, 裕史
概要:
弘前大学における情報教育は、平成7年度から共通教育（教養）において情報リテラシーに重点を置いた「情報処理（演習）」を必修科目として実施してきた。その後、日本の学校教育においても、小学校から情報教育を積極的に授業に取り入れるようになり、平成1
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1年の高等学校における学習指導要領の改訂により「情報」が必修科目となった。今年度（平成18年度）は、この学習指導要領による新カリキュラムの高校生が大学へ入学する年であり、本学では21世紀教育（教養）のカリキュラムを改訂した。その際、21世紀教育の情報分野は、これまで技能系科目とテーマ科目および基礎教育系科目と分散していたが、これらを基礎教育系科目「情報系基礎」として集約した。本報告は、21世紀教育のカリキュラムを改訂前後の履修状況と「学生による授業評価に関するアンケート調査」の結果をテーマ科目と情報分野系の科目について集計・分析して評価をおこなった。
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大関, 邦夫
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櫻田, 安志 ; 伊藤, 巧一 ; 金藤, 正直 ; 福澤, 雅志 ; 渡辺, 孝夫
概要:
本稿は、弘前大学における平成19年度のファカルティ・ディベロップメントの一つとして行われた教員研修の際に、参加教員によって検討・設計された講義に関する報告である。この教員研修では、複数の学部の教員によってグループを構成し、それぞれの専門分野
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の視点で、教養科目（テーマ科目）のテーマを検討・設定した。さらに、設定したテーマに関して、グループ内の討議によって、概要、一般目標、行動目標などについて検討・設定し、その結果に基づき、学習方略、評価方法について検討してシラバスを作成した。シラバス作成の過程では、内容の検討を三段階に分け、各段階でグループ討議による設計作業とその内容に関する全体討論を行い、段階ごとの授業設計と客観的な評価・修正を行った。本稿では、作成した授業内容の紹介に加えて、授業内容（主に、一般目標）についての評価を、弘前大学の理念・教育目標および21世紀教育の教育目標を参考にして行った。今回のこうした研修により21世紀教育科目として要求される水準を満たす講義の設計を行うことができた。このような取り組みはＦＤ活動を通しての授業設計の有用性を示唆している。
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松谷, 秀哉 ; 水田, 智史 ; 鈴木, 裕史
概要:
情報社会の到来にともない、日本の学校教育において小学校から情報教育を積極的に授業に取り入れるようになり、平成11年の高等学校における学習指導要領の改訂により「情報」が必修科目となった。昨年度からこの学習指導要領による新カリキュラムで履修した
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高校生の大学への入学が始まった。本学では高校の新カリキュラムに対応するために、一昨年度に 21世紀教育（教養の教育）のカリキュラムを改訂し、情報系科目の改変をおこなった。我々は今年度も引き続き、新カリキュラムの影響と情報系科目への意識の変化を調べる事を目的とした同様の調査をおこなった。その結果は、履修者数の減少や授業評価の低下、といった傾向が見られた。また弘前大学では以前から授業評価アンケートを実施しているが、平成18年度後期から新たな設問項目（「予習・復習」）が加わり、学生の授業に取り組む姿勢を評価できるようになった。この項目では、情報科目（演習）とそれ以外の科目では顕著な差が示された。
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松谷, 秀哉 ; 水田, 智史 ; 鈴木, 裕史
概要:
先の高等学校における学習指導要領の改訂により、本学の２１世紀教育（教養教育）でも平成１８年にカリキュラムの改訂を行った。「情報Ⅰ」では旧カリキュラムでの内容を継続して情報リテラシーの習得を目的とした授業とした。そして今年で３年が経過したが、
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「情報Ⅰ」の履修前の学生はある程度の情報リテラシーの習得しているようであるが、全体的に情報に対する興味や学習意欲が低下してきているように思われる。我々は今年度、「情報Ⅰ」を担当している教員とTAに対してアンケートを実施した。さらに以前から弘前大学で学生に対して実施している授業評価アンケートを用いることにより、それぞれ異なる立場から「情報Ⅰ」について評価をおこない、実態像と問題点の把握、授業改善についての検討をおこなった。
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論文
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高間木, 静香
概要:
筆者は、平成26年度前期の21世紀教育科目において、スポーツ実技「ヨガ」を初めて開講した。この経験を振り返り、また学生の受講動機に関するアンケートおよび「ヨガを受講して感じた心身の変化や効果」に関するレポートの記載内容について分析することで
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、大学生への教養教育として開講したヨガの教育効果や意義について考察した。今回の開講経験から、一つの教養としてヨガの本質を学ぶ機会となっていたこと、様々なスポーツ科目の一つの選択肢となり得たことで運動の選択の幅が広がったこと、授業を通じて心身に何らかの変化を感じることができていたこと、ヨガの実践が自己の心身の状態を客観的にみる機会となっていたこと、授業をきっかけに体を動かすことへの意識が高まり運動の機会を作っていた学生もいた、という5 点が挙げられた。心身の健康を保つ意識や生涯の健康づくりのための自己管理能力を高めることにつながる点において意義があったと考える。
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田名場, 美雪 ; 佐々木, 大輔
概要:
本研究のねらいは,多数の受講者を対象とした数回の講義を利用しての有効な学生支援のあり方を検討することである。講義時に「自己評価チェックリスト(梶田,1988)」により,現実自己・理想自己の評価を求め,内省を自由記述により得た。結果,理想己評
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価得点と現実自己評価得点の差(±1SD以上)に着目したところいくつかの特徴的なパターンが出現した。講義を学生支援の機会として活用するには,(1)平均的な結果を示す対象者への説明を工夫する,(2)理想自己評価の意味づけ方に着目する,(3)フィードバック時の配慮,が必要と考えられる。
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髙橋, 憲人
概要:
従来の参加型アートでは、芸術家により芸術活動のプランが予め規定されているため、参加者が得るのは芸術家や他の参加者と協同してプランを成し遂げた達成感に留まる場合が多い。故に、参加者自身が環境のなかのモノゴトを芸術の資源として再発見し、それら
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を素材に新たなモノゴトを創造していくエコロジカルなプロセス（これをティム・インゴルドは照応と呼ぶ）が展開せず、参加者自身の主体的な創造活動が実現されないという問題点がある。 そこで、シェーファーが考案した一般市民向けの音楽教育プログラム「サウンド・エデュケーション」をエコロジカルな芸術実践のモデルとして参照し、考案した造形芸術ワークショップを大学教養教育の地域志向科目で試行した。その結果、写真やフロッタージュ、スタンピングを介在させテクスチャへの気づきを促しやすくすることが、主体的な環境との関わりから導かれる受講者たちの創造活動を促進することが示唆された。
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論文 |
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小山, 宣子
概要:
留学生と日本人学生を交え、互いを学習リソースの一部としながら学ぶ方法が、全国で教養教育はじめ、学士課程で実施されるようになってきた。本学でも、対応すると考えられる授業は留学生対象のクラスから開始し、断続的にではあるが、20年以上行われてき
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た。現在は、当初行われていたような留学生対象の科目としてだけではなく、日本人学生に対する実践的な国際化教育のひとつの方法としての性格づけが確立してきたと考える。本稿では、過去において筆者が担当した範囲での本学の該当授業を、いわゆる教養教育を担う主体（教養課程）の変遷に沿って振り返り、本授業において実践的に探求されてきた授業構成上必要な要素について説明する。そして、現在の教養教育におけるこのような授業の開講意義を考察する。また、交換留学生が0 名になった2020年度後期の開講形態から、このようなクラスの将来像について検討する。
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論文 |
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多田, 恵実 ; 片桐, 早苗 ; ヤグノ, ライク ; ソロモン, ジョシュア ; 立田, 夏子
概要:
本稿では、2020年5 月から9 月まで弘前大学教養教育開発実践センターが行った、一連の遠隔授業（弘前大学ではメディア授業と呼称）の研修活動について報告する。2020年3 月24日付、文部科学省高等教育局長通知「令和2 年度における大学等
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の授業の開始等について」を受けて、多くの大学で新型コロナウィルス感染症対策として緊急的に始まった遠隔授業だが、前例のないこのような事態に、コンテンツと技術上の課題について教員間で迅速に情報共有する必要性があった。5 月の高等学校教員を対象とする研修活動（Faculty Development, 以下FD）を含め、学期中に行われたメディア授業相談、前期終了時点で行われ全学部からの参加者があった令和二年度教養教育開発実践センターFD『遠隔授業のこれまでとこれから』、その後4 回にわたるミニFD、さらには教養教育地域学ゼミナールFDについての経緯を報告する。
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小山, 宣子 ; 長尾, 和子
概要:
At Hirosaki University, we have been engaged in collaborative learning in liberal arts education with the aim to promote language/culture exchanges between international exchange students and Japanese students so that Japanese
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students can develop their ability to communicate with different cultures. This paper presents a reflection about the practice of co-educational lessons "communication in the language we are learning" as a subject in liberal arts education for second semester students in 2020, in the COVID-19 pandemic. As a methodology, we categorized the students' discourses written in the participants' reports and identify changes in their beliefs about tandem language learning from the stance of intercultural communicative competence. Eventually, we intend to use these results as guidelines for future activity design.
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麓, 信義
概要:
本研究は,本学の教養教育の改革がなされ共通教育と改称して始められた機会に,教育学部学生を対象に,主として保健体育に関連した講義や実技の授業の学生による評価を求めて,改革の意義や方向性を評価しようとしたものである。調査は,保健体育(健康･スポ
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ーツ科学と改称)および必修とされた外国語･情報処理の3分野の内容を中心に,内容の面白さや大学の授業としての意義を5段階評価で求めるとともに,教養教育全体のあり方についての意見を求めた｡主な結果は以下の通りである｡設問項目間の回答傾向の整合性から,結果はおおむね信頼できると推察された｡ただし,学生の回答が授業のうわべの面白さや成績の良否に影響される面もあることが確認され,よい授業のためのフィードバック手段としてはかなりの有効性が確認されたが,教官の評価として用いるときは問題も残ることが示唆された｡教師教育としての内容を設定した保健体育分野の講義科目は,教師教育としての意義はもとより,教養教育としても意義があると高く評価された｡上記3分野とも,必修にする意義がないと答える者は全体の2, 3割であり,改革案を作るために行われた本学の教官についての調査結果と異なっていた｡また,必修の賛否の意見には科目間の相関があり, 1科目の必修に賛成する学生は他の科目にも賛成する傾向があり,多くの学生が保健体育,外国語,情報処理の科目の必修化に反対ではないことがわかった。
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論文 |
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小暮, 克哉 ; 石原, 朗子 ; 前田, 剛 ; 上野, 玲子
概要:
グローバル化や18 歳人口減少という厳しい環境におかれている日本の高等教育において、教養の在り方に再び脚光が集まっている。本稿では、大正期までに北東北3 県にそれぞれ設置された官立学校である、旧制弘前高等学校、秋田鉱山専門学校、盛岡高等農
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林学校について、それぞれの学校においてどのような教育内容が教授されていたかを当時の資料を基に比較検討することで、当時の高等教育機関における教養教育の共通点と学校間の相違点を整理分析し、実態の解明を行った。 結果として、当時の高等教育機関では語学が重要視されていたこととともに、旧制高等学校以外においても、現在に比べるとかなり多くの割合が教養教育に割かれていることが確認された。このことから、旧制高等学校では教養教育を中心に、実業専門学校では専門教育を中心に教授が行われていたという単純な図式に収まらないことが分かった。
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