高齢者の介護予防活動のあり方の検討 : A県一地区の悉皆調査から

フォーマット:

論文

責任表示:

福岡, 裕美子

言語:

日本語

出版情報:

弘前大学大学院地域社会研究科, 2010-12-28

著者名:

福岡, 裕美子  

掲載情報:

弘前大学大学院地域社会研究科年報

ISSN:

1349-8282      

通号:

7

開始ページ:

55

終了ページ:

67

バージョン:

publisher

概要:

介護保険制度の改正により高齢者に対し介護予防に重点を置くことになった。高齢者が要介護状態にならないように介護予防システムを構築し介護予防活動を推進していかなければならない。2006年度から3年間にわたり同一の村において自立・軽度要介護高齢者を対象とした介護予防ニード調査を実施した。調査研究は、自立・軽度要介護高齢者の経年変化を追うことで、地域高齢者の心身機能、社会活動、社会交流などの実態から、高齢者の介護予防活動の在り方について示唆を得ることを目的として実施した。明らかにされ … た要因や因子に働きかけることで、高齢者への効果的な介護予防が展開できると考える。2006年度の調査時の対象者は自立及び軽度要介護認定（要介護度区分が要支援・要介護1あるいは2）を受けた1,121名であり、有効票は1,020名だった。この1,020名を2007年度、2008年度と追跡調査した。調査方法は自記式質問紙を用い留め置き法にて実施した。調査項目は基本属性、疾病，身体・認知機能、栄養リスク、社会･経済的状況、社会交流、社会参加、介護予防活動への関心、うつ傾向、モラール（主観的幸福感）である。結果、1,020名のうち、要介護状態への移行、病気のための入院や施設入所、死亡といった転機のあった高齢者が１年間で約5％弱、2年後では約10％いたということが明らかになった。特に要介護認定を受けている高齢者の場合は1年後、2年後と死亡している確率が有意に高い傾向が認められ、要介護認定後の死亡リスクが高いことが明らかになった。また、追跡調査開始時の老研式活動指標（IADL）得点や主観的健康感と転機の有無との関連性が認められ（p＜0.05）、特にIADL得点が高いほど、また主観的健康感も高いほど転機や死亡のリスクが軽減される可能性が示唆された。今後の高齢者の介護予防を目的とした活動の展開にもこれらの事柄に対する特段の配慮が必要であると考える。 続きを見る

URL:

http://hdl.handle.net/10129/4332