| 1.
論文 |
論文
|
大瀬, 幸治 ; 上野, 秀人 ; 三浦, 智子
概要:
本研究は，高等学校での実践をもとに，各学校で資質・能力ベースの教育活動を行えるような仕組みを構想・提案することを目的とする。教育活動においては，「何のためにやるのか」「何が身に付いたのか」という根本的な部分を可視化し，関連する教育活動の整
…
理や協働のための組織の構築が重要である。これにより行事の精選や見直しも可能となる。また，教育実践者は，学校の特色や伝統を生かし，持続可能な社会の担い手として主体的に課題と向き合い，他者と協働して解決できる生徒を育てていかなければならない。 そこで，まず，新学習指導要領の下で，生徒・学校・地域の実態に応じてどのような生徒を育て，そのためにどのような資質・能力を身に付けさせたいのか，すなわち，資質・能力ベースのカリキュラムに関する概念整理を行う。加えて，高等学校での実践に基づき，カリキュラムの構築過程，具体的には，各学校において育成すべき資質・能力の策定や授業改善，評価等のプロセスについて検討し，モデルの提案を試みる。
続きを見る
|
||||
| 2.
論文 |
論文
|
吉原, 寛 ; 大瀬, 幸治 ; 中谷, 保美
概要:
本稿は，弘前大学大学院教育学研究科教職実践専攻（以下，本教職大学院）のミドルリーダー養成コースにおける教育課題把握のための実習について，教員に求められる専門性を4 つの力（自律的発展力・協働力・課題探究力・省察力）と定義し， 4 つの力の
…
視点から，その修得状況を経時的に測定することで，実習における成果と課題を明らかにすることを目的とする。量的アンケートの結果から， 4 つの力の修得状況は全般的には良好であったが， 4 つの力それぞれでその修得状況は経時的に異なることが示唆された。質的アンケートの結果から，実習におけるどのような取組がどの専門性を高めるか明らかにすることができた。結果を踏まえ，実習内容の改善についての指針を得ることができた。
続きを見る
|
||||
| 3.
論文 |
論文
|
吉原, 寛 ; 成田, 頼昭 ; 大瀬, 幸治 ; 中谷, 保美 ; 敦川, 真樹 ; 古川, 郁生 ; 瀧本, 壽史 ; 三上, 雅生 ; 吉田, 美穂 ; 森本, 洋介 ; 菊地, 一文 ; 福島, 裕敏 ; 小林, 央美 ; 中野, 博之
概要:
本稿は，弘前大学大学院教育学研究科教職実践専攻（以下，本教職大学院と記す）で実践されたFD活動のうち，授業アンケートの結果をもとにして行われた授業改善の取組について，紹介・分析することで，授業改善の視点を明らかしようとする試みである。本教
…
職大学院における必修科目に対して教員に求められる4 つの力（自律的発展力・協働力・課題探究力・省察力）を測定する授業アンケートを実施し，その結果をもとに，FD研修会において授業担当者が4 つの力の視点で考察を行った。さらに，授業担当者の考察を本教職大学院の全教員が協議し，共有することで各授業に対する授業改善の視点を明らかにすることができた。今後は，授業アンケートの内容の精緻化を図り，院生が授業で身に付けた専門性を適切に測る一方で，教員がよりよい授業改善を行うために， 4 つの力の視点からFD 活動を積極的に実施していくことの必要性が確認された。
続きを見る
|
||||
| 4.
論文 |
論文
|
吉原, 寛 ; 大瀬, 幸治 ; 中谷, 保美
概要:
本稿は，弘前大学大学院教育学研究科教職実践専攻（以下，本教職大学院）の教育実践開発コースにおける教育課題把握のための実習について，教員に求められる専門性を4 つの力（自律的発展力・協働力・課題探究力・省察力）と定義し， 4 つの力の視点か
…
ら，その修得状況を経時的に測定することで，実習における成果と課題を明らかにすることを目的とした。調査協力者は，本教職大学院の教育実践開発コースの院生11名であった。4 つの力を測るアンケートの結果から， 4 つの力の得点は，実習を通じて有意に高まることが確認できたが， 4 つの力それぞれで有意に高まる時期は経時的に異なることが示唆された。自由記述の結果と実習日誌の記述から，実習におけるどのような取組がどの力を高めるかを明らかにすることができた。結果を踏まえて，実習内容のさらなる改善に向けた指針を得ることができた。
続きを見る
|
||||
| 5.
論文 |
論文
|
大瀬, 幸治
概要:
本研究は，高等学校における新学習指導要領（2018年改訂）への移行に際し，これまでの「総合的な学習の時間」の成果と課題を踏まえ，青森県内の高等学校における探究的な学習の実施状況について調査を実施することにより，その実態を明らかにするととも
…
に，「総合的な探究の時間」の推進に向けた経営的課題について考察することを試みるものである。 先行研究から得られた知見によれば，従来の「総合的な学習の時間」を推進するための経営的努力として，「校内の組織体制」「教員の意識」「外部機関との連携」「評価方法」を整備・工夫することが不可欠とされるが，「総合的な探究の時間」の導入・実施に際して，各学校により，具体的にどのような経営的努力がなされることが有効であるのか，検証を行った。 本研究では，青森県内の県立高等学校（36校）を対象としたアンケート調査を実施するとともに，「総合的な探究の時間」の目標の達成度を高く評価している高校の中から5 校を抽出し，担当教員へのインタビュー調査を追加的に実施した。その結果，特に，学習指導要領の改訂以前より探究的な学習の実施に力を入れている高校では，探究的な学習を計画・運営する専門組織を配置するといった校内の組織体制上の工夫に加え，専門組織が校内研修，指導マニュアルの作成，教材の提供，外部連携等で指導担当者を支援し，学校の全教員で協働的に指導に当たることのできる体制づくりが行われていることが明らかとなった。これらの経営的な条件整備をさらに工夫・改善していくことが，「総合的な探究の時間」の推進に寄与するものと考えられる。
続きを見る
|
