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論文 |
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後藤, 雄二
概要:
都市システムを分析することによって地域変化を解明することができるが,現在の青森県について分析する時,歴史的要因をも考慮に入れることが重要である｡そのため,本稿では青森県における8市について,それらの昭和初期における動向について検討した｡明治
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初期には近世の都市システムが残存していたが,それが基礎となって近代的都市システムが形成されていった｡現在,ポリナリ･パターンを示す青森･八戸･弘前の行政市としての成立は戦前であるが,その他の5市の中にも都市に相当する人口の集積があり,戦後の成長の萌芽がみられた｡また,交通が未発達の当時においても,中心性の形成がみられるが,このことを現在と比較し,類似した地域特性がすでに認められることを示した。
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論文 |
論文
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後藤, 雄二
概要:
人文地理学においては,地域の分析結果をまとめた地域構造図を作成することが多い｡しかし,論文に記載されている地域構造図と書かれている図の中には,地域分布図に相当するものも多く,研究内容を十分に表現しているとはいえないものも多い｡このことはそれ
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らの研究の目的が,地理学の理論化を志向していないことと関係しているのではないかとも思われる｡そこで本稿では集落(村落･都市)を例として,これらの図を地域構成図,地域分布図,地域構造図に分類し,地域構造図を地域スケールとの関係を考慮しながら考察した。
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論文 |
論文
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後藤, 雄二
概要:
日本の都市システムは戦後の高度成長期に完成されたとされるが,その特性を理解するためには歴史的要因についても分析する必要がある｡都市システムには国家的･地域的･日常的という地域スケ-ルを異にする階層性が存在する｡本稿では戦前の東北地方について
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,地域的･日常的都市システムを分析することを目的とする｡戦前の東北地方では,国家的都市システムに組み入れられた仙台,および,県庁都市,工業都市の成長がみられるが,昭和55年の境域についてみると港湾都市と小規模都市の成長が顕著で,これらにより都市規模の差異が縮小し,戦前に都市システム形成の萌芽がみられたことを示す｡また,日常的都市システムについてみると,農村地域の中心都市での中心性が高く,地域的要因が強く作用しているといる。
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論文 |
論文
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後藤, 雄二
概要:
本研究は歴史的都市北京の都市構造を分析する出発点として､中心部に位置する旧皇城とその周辺地城における酒末以後の機能変化を明らかにすることを目的としている｡清代の北京には4重の城壁が存在した｡内城の中央には｢皇城｣があり､紫禁城､庭園､官街､
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倉庫､満州族の住宅などが存在した｡内城の南には外城が建設された｡この皇城内とその周辺地域を紫禁城､皇城､清代の官街地区､東交民巷使館区に分け､各機能の配置とその後の変化､および､上述の各地域に存在した機能が現在立地する地域と現況について分析した｡歴史的都市である北京では､皇城とその周辺地城においても機能変化がみられるが､都心地域が中心部に存在しないなど､歴史的制約と文化財保護などにより機能立地上大きな影響が見られるといえる。
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論文 |
論文
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後藤, 雄二
概要:
本研究は歴史的都市北京における現在の都市構造を分析するため,酒代において内城に立地していた旧王府の清末以後の機能変化を明らかにすることを目的としている｡王府は清朝王侯貴族の邸宅で,それらは清末の近代化の時期には公的施設により再利用され,さら
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に,民国以後は清朝の王侯貴族の没落により,近代的土地利用を提供することになった｡日本の旧城下町においても,近代以後,城郭周辺の上級侍屋敷が同様の変化をみせたが,北京の王府の場合には内城に分散的に立地しており,このことが,王府の位置,規模などによる機能変化に差異を生ずることとなった｡本稿では文献資料,古地図,および,現地調査の結果に基づき,清末以後の変化と現状について類型化して説明した。
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論文 |
論文
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後藤, 雄二
概要:
青森県を対象として､高度経済成長以後の地域変化を産業別就業者率とその特化係数の変化により分析した｡本稿では第1次産業の例として農業を､第2次産業の例として製造業を､また､第3次産業の例として小売･卸売業･飲食店を取り上げて検討した｡その結果
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､農業は就業者率は減少したが特化係数は増大し地域的特化が進んだこと､製造業と小売･卸売業･飲食店では就業者率は増大したが特化係数は減少して県内での平準化が進んだことを示した｡さらに､上記した3つの産業について､市町村別に特化係数の変化を図示して具体的に検討した。
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論文 |
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後藤, 雄二
概要:
都市は市街地の拡大により各地域の居住特性が変化する。本稿では弘前市の市街地を事例として人口集中地区の拡大時期別に居住特性の地域差と変化について考察した。その結果、拡大時期が同じであっても、各地域の居住特性に地域差があることがわかったが、これ
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は住宅の種類の構成によって説明できることを確認できた。このことは、住宅の種類の構成が「地域性の継続度」に作用するともいえるであろう。
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論文 |
論文
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後藤, 雄二
概要:
平成の市町村合併が通勤圏の設定にどのような影響を及ぼしたのかについて、青森県をひとつの事例として検討した。地理学においては地域差の認識が研究の出発点であるが、平成の市町村合併による影響としては市町村面積が増大したことにより単位地域（市町村）
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内の等質性が失われていることが問題として指摘できる。このことにより、地域差の把握が困難となっている。青森県内の市町村合併の中で特徴的なのは、「飛び地合併」であるが、このことにより、見かけ上、通勤圏が拡大する現象が生じている。これにより、通勤流動の実態を認識することが難しくなっているのである。
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論文 |
論文
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小瑶, 史朗 ; 髙瀬, 雅弘 ; 篠塚, 明彦 ; 小岩, 直人 ; 後藤, 雄二 ; 宮﨑, 秀一
概要:
弘前大学教育学部社会科教育講座では、2013年度より附属中学校における長期継続型教育実習の企画・運営に全教員が参加する取り組みを進めてきた。教育実習を教科教育と教科専門の架橋領域に位置づけながら、教科指導の専門力量を形成するための有機的連
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携のあり方を模索している。本稿は、この教育実習の運営・指導体制を具体的に提示するとともに、その意義・意味を昨今の教員養成改革をめぐる動向の中に位置づけながら明確化し、今日までの取り組みの成果と課題を検討するものである。これまでの成果としては、「授業づくり」という営みの中で教科教育・教科専門を学ぶ意義が自覚されてきていること、そして各科目と教育実習・教育実践との関連づけが一段と強化され、各科目間の有機的連携が生まれてきていることを論じている。他方、今後の課題として、学生たちを取り巻く社会環境を踏まえた働きかけを意識的に行う必要性があること、そして附属学校との連携を深めることを論じている。
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| 10.
論文 |
論文
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後藤, 雄二
概要:
日常的都市システムのスケールでは,通勤･通学や員物･交際などによる地域間の関係が卓越する｡この中で通勤流動は,全国的スケールでの分析と地域的スケールでの分析との間では,その分析方法が異なり,また,大都市圏と非大都市圏との間でも,さらに,非大
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都市圏間でも地域特性により分析方法は異なるものと考えられる｡本稿では非大都市圏の例として実験地域である青森県津軽地域を取り上げ,メッシュマップと修正通勤率を使用することによって現象可能空間における通勤流動を分析する方法を提示した。
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