1.

論文

論文
大坪, 正一
出版情報: 弘前大学教育学部紀要.  pp.167-178,  2003-03-31.  弘前大学教育学部
URL: http://hdl.handle.net/10129/374
概要: 「国立の教員養成系大学・学部のあり方に関する懇談会」の最終報告では,「大学での教員養成」と「開放性」を否定するかのような教員養成学部再構成の方針が打ち出された。弘前大学教育学部でも,担当校となるためにパワーアップした学部再編構想を打ち出す作 業に取りかかったが,その際に,一般大学・学部での教員養成との違いを兄いだすために,青森県全公立小中学校校長に対するアンケート調査を実施した。この調査結果で,教員養成学部出身教師は,熱心で勉強をよくして,専門的知識が多く教え方のうまい先生で,かつ子どもの気持ちがわかるといった「まじめな」教師像であることや,現場では授業実践力を中心とした即戦力型の教師の力量が評価され,確かに「違い」があることが兄いだされた。しかし,これらの「違い」を積極的に認めているのが約半数であることから,授業実践力に関わる側面に学部の独自性を兄いだそうとしている「懇談会」の再編第-の問題点とともに,従来の教員養成のあり方に対する批判の声を聞くことの重要性を指摘した。 続きを見る
2.

論文

論文
遠藤, 孝夫
出版情報: 弘前大学教育学部紀要.  pp.105-116,  2005-10-07.  弘前大学教育学部
URL: http://hdl.handle.net/10129/3609
概要: 弘前大学教育学部が提唱している「教員養成学」とは何かについて,特にこの新たな学問領域の「学」としての独自性を明らかにすることから,「教員養成学」が教員養成とその研究の在り方に切り開くことができる可能性と課題を検討した。「教員養成学」は研究目 的,研究領域・課題及び研究方法の点で従来の研究とは異なる独自性があるが,それは大学が教員養成-の「責任」を自覚したことを根底とするものであり,また「教員養成学」の構築を通して,教員養成学部の自律性と自己変革のための理論的基盤が形成されることが確認された。 続きを見る
3.

論文

論文
遠藤, 孝夫
出版情報: 弘前大学教育学部紀要.  pp.113-124,  2006-03-28.  弘前大学教育学部
URL: http://hdl.handle.net/10129/3610
概要: 戦後の我が国の教員養成教育の歴史の中で,1970年代の宮城教育大学の大学改革は特筆すべき位置を占めているが,未だにその学問的な検証作業は未開拓状態にある。本稿は,この官教大の大学改革の検証作業の第一歩として,林竹二の学問観の分析を通して,宮 教大の大学改革の理念に迫ることを課題としている。林竹二は,学ぶ者に「仮借のない吟味」を通して「自己の再形成」を迫る「己の為の学」こそが「真実の学」であり,大学はそのような意味での「己の為の学」を組織することに「責任」を負うべき教育の場であるとの学問観を有していた。この林竹二の学問観が,大学紛争後の宮教大の大学改革,特に教員養成教育改革を貫徹する理念(基本原理)となっていった。 続きを見る
4.

論文

論文
遠藤, 孝夫
出版情報: 弘前大学教育学部紀要.  pp.3-16,  2004-03-31.  弘前大学教育学部
URL: http://hdl.handle.net/10129/3608
概要: 昨今の教員養成学部の再編・統合の論議の中で、教員養成学部は「専門学部」としての自らの存立の在り方が厳しく問われている。「教員養成学」の創出は、こうした状況を踏まえて、教員養成学部の学問的存立基盤を成す基礎理論を構築することを意図したものであ る。本稿は、戦後の教員養成教育論の歴史的展開を踏まえて、「教員養成学」を創出することが如何なる意義を有し、またそれが如何なる課題を担う学問領域なのかを明らかにしたものである。 続きを見る
5.

論文

論文
豊嶋, 秋彦
出版情報: 弘前大学教育学部紀要.  pp.27-42,  2004-03-31.  弘前大学教育学部
URL: http://hdl.handle.net/10129/275
概要: 先ず,弘前大学教育学部が構築すべき教員養成学の構造を4つの座標軸によって明細化し,その未開拓な象限を切り拓く研究枠組みが社会化研究であることを論証した。次に,不登校問題に適切に対処できる「対人専門職」に向けた社会化を行うために,第一に,本学 部の学生・大学院生等による適応指導教室通室生サポート活動が,不登校生の適応や動機づけに果たす機能を探る実践研究プロジェクトの成果の展望と,第二に,個人心理療法の領域で不登校・不適応の治療の鍵となる関係性とされてきた「斜めの関係」概念の理論的考察とを通して,「対人専門職」への社会化の要件と焦点を探った。 続きを見る