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論文 |
論文
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佐藤, 崇之
概要:
韓国の教員養成および科学教育に関する継続的な分析を展開することを念頭に置き，その基盤となる基礎情報の収集を行うことを目的とした。文献を用いて概要を分析するとともに，公州教育大学とその附属学校の実態調査を行い，教員養成や現職教員の研修に関する
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全体的な考察を行うとともに，今後の韓国の科学教員養成の分析について研究課題を表出させるものとした。その結果，公州教育大学の科学教育科の設備の充実やカリキュラムの構成などを確認することができた。附属小学校については，これも設備の充実や，人事異動の実態，教育実習の形態と評価規準などが明らかとなった。なお，大学カリキュラムとその実施内容，附属小学校科学授業の実際，教育実習への学生の取り組み，現職教員の研修など公州教育大学に関する分析や，中等教員養成との関係性や英才教育への対応といった公州教育大学と外部との関係についての分析など，今後の課題を表出できた。
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論文 |
論文
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髙瀬, 雅弘
概要:
本稿は、中等教育段階の社会科教育と社会調査の関連を、①歴史：社会科教育のあり方が模索された1940年代後半から50年代の展開、②視座：学習指導要領の記述と社会調査のテキストにおける定義の検討、③実践：社会調査教育を通じた社会科教員養成への
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指向性、という視点から考察したものである。①歴史的展開の検討から示唆されるのは、学習指導要領体制が整備されるなかで模索された、地域課題探求のための社会調査のあり方が、現代においてあらためて問い直される必要性である。②社会調査の視座の検討からは、方法論に重点が置かれがちな社会調査を、「問題意識」から捉え返し、「総合性」という観点からの社会科教育への貢献、という方向性が示される。③大学での実践の検討からは、社会調査を単なる情報収集の手段としてではなく、問題意識から報告書作成までトータルな過程として位置づけることで、発問や内容構成に関する能力の育成に寄与する可能性が提起される。
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論文 |
論文
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小瑶, 史朗 ; 髙瀬, 雅弘 ; 篠塚, 明彦 ; 小岩, 直人 ; 後藤, 雄二 ; 宮﨑, 秀一
概要:
弘前大学教育学部社会科教育講座では、2013年度より附属中学校における長期継続型教育実習の企画・運営に全教員が参加する取り組みを進めてきた。教育実習を教科教育と教科専門の架橋領域に位置づけながら、教科指導の専門力量を形成するための有機的連
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携のあり方を模索している。本稿は、この教育実習の運営・指導体制を具体的に提示するとともに、その意義・意味を昨今の教員養成改革をめぐる動向の中に位置づけながら明確化し、今日までの取り組みの成果と課題を検討するものである。これまでの成果としては、「授業づくり」という営みの中で教科教育・教科専門を学ぶ意義が自覚されてきていること、そして各科目と教育実習・教育実践との関連づけが一段と強化され、各科目間の有機的連携が生まれてきていることを論じている。他方、今後の課題として、学生たちを取り巻く社会環境を踏まえた働きかけを意識的に行う必要性があること、そして附属学校との連携を深めることを論じている。
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論文 |
論文
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森本, 洋介
概要:
本稿では高等教育機関における教育実習で，授業観察の初心者を念頭に，効果的な授業記録のとり方をするための授業記録様式の開発を目指した。特に授業中のグループ議論や，個別の活動を行っているときの記録をどのようにとるのかを模索した。本授業記録様式
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の大きな意義は，これまでの様式では見られなかった，複数名によるチームで１つの授業記録をつくりあげることを前提にしていること，そしてアクティブ・ラーニングの積極的な導入によって頻繁にみられるようになった，グループ・ペア活動における子どもたちのやり取りの様子を記録上に可視化できるようにしたことであろう。本実践で開発した授業記録様式は，教育実習のみならず，現職の教師が授業観察を行う際にも十分活用できるようなものを目指しており，教師と教師を目指す学生がどのように授業観察を行うのが効果的なのかを問い直す意味でも意義があると考えられる。
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論文 |
論文
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笹森, 圭子 ; 吉田, 美穂
概要:
弘前大学における新たな日本語教育科目の開講と教育学部多文化リソースルームの設置という２つの試みを通して，外国人散在地域において教員養成を担う大学が，学校教育における日本語教育の充実に向けて果たすことができる役割について考察した。新たな日本
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語教育科目を履修した学生への事後調査では，彼らが日本語教育の中でも特に児童生徒を対象とする分野に高い関心を有していることが示され，教職志望の学生が日本語教育科目を履修できるような体制を築いていく必要性が示唆された。また，教育学部多文化リソースルームの取組に対しては教育委員会や学校現場からの期待が大きいことが確認され，大学が，地域の実情を踏まえた多文化・日本語教育の拠点機能を担っていくことの重要性が明らかになった。外国人散在地域においても，大学が，学校教育における日本語教育に対応し，多文化・日本語教育の拠点としての機能の役割を果たすことが求められている。
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