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後藤, 雄二
概要:
都市システムを分析することによって地域変化を解明することができるが,現在の青森県について分析する時,歴史的要因をも考慮に入れることが重要である｡そのため,本稿では青森県における8市について,それらの昭和初期における動向について検討した｡明治
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初期には近世の都市システムが残存していたが,それが基礎となって近代的都市システムが形成されていった｡現在,ポリナリ･パターンを示す青森･八戸･弘前の行政市としての成立は戦前であるが,その他の5市の中にも都市に相当する人口の集積があり,戦後の成長の萌芽がみられた｡また,交通が未発達の当時においても,中心性の形成がみられるが,このことを現在と比較し,類似した地域特性がすでに認められることを示した。
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後藤, 雄二
概要:
人文地理学においては,地域の分析結果をまとめた地域構造図を作成することが多い｡しかし,論文に記載されている地域構造図と書かれている図の中には,地域分布図に相当するものも多く,研究内容を十分に表現しているとはいえないものも多い｡このことはそれ
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らの研究の目的が,地理学の理論化を志向していないことと関係しているのではないかとも思われる｡そこで本稿では集落(村落･都市)を例として,これらの図を地域構成図,地域分布図,地域構造図に分類し,地域構造図を地域スケールとの関係を考慮しながら考察した。
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後藤, 雄二
概要:
日本の都市システムは戦後の高度成長期に完成されたとされるが,その特性を理解するためには歴史的要因についても分析する必要がある｡都市システムには国家的･地域的･日常的という地域スケ-ルを異にする階層性が存在する｡本稿では戦前の東北地方について
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,地域的･日常的都市システムを分析することを目的とする｡戦前の東北地方では,国家的都市システムに組み入れられた仙台,および,県庁都市,工業都市の成長がみられるが,昭和55年の境域についてみると港湾都市と小規模都市の成長が顕著で,これらにより都市規模の差異が縮小し,戦前に都市システム形成の萌芽がみられたことを示す｡また,日常的都市システムについてみると,農村地域の中心都市での中心性が高く,地域的要因が強く作用しているといる。
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後藤, 雄二
概要:
本研究は歴史的都市北京の都市構造を分析する出発点として､中心部に位置する旧皇城とその周辺地城における酒末以後の機能変化を明らかにすることを目的としている｡清代の北京には4重の城壁が存在した｡内城の中央には｢皇城｣があり､紫禁城､庭園､官街､
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倉庫､満州族の住宅などが存在した｡内城の南には外城が建設された｡この皇城内とその周辺地域を紫禁城､皇城､清代の官街地区､東交民巷使館区に分け､各機能の配置とその後の変化､および､上述の各地域に存在した機能が現在立地する地域と現況について分析した｡歴史的都市である北京では､皇城とその周辺地城においても機能変化がみられるが､都心地域が中心部に存在しないなど､歴史的制約と文化財保護などにより機能立地上大きな影響が見られるといえる。
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論文 |
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後藤, 雄二
概要:
本研究は歴史的都市北京における現在の都市構造を分析するため,酒代において内城に立地していた旧王府の清末以後の機能変化を明らかにすることを目的としている｡王府は清朝王侯貴族の邸宅で,それらは清末の近代化の時期には公的施設により再利用され,さら
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に,民国以後は清朝の王侯貴族の没落により,近代的土地利用を提供することになった｡日本の旧城下町においても,近代以後,城郭周辺の上級侍屋敷が同様の変化をみせたが,北京の王府の場合には内城に分散的に立地しており,このことが,王府の位置,規模などによる機能変化に差異を生ずることとなった｡本稿では文献資料,古地図,および,現地調査の結果に基づき,清末以後の変化と現状について類型化して説明した。
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後藤, 雄二
概要:
青森県を対象として､高度経済成長以後の地域変化を産業別就業者率とその特化係数の変化により分析した｡本稿では第1次産業の例として農業を､第2次産業の例として製造業を､また､第3次産業の例として小売･卸売業･飲食店を取り上げて検討した｡その結果
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､農業は就業者率は減少したが特化係数は増大し地域的特化が進んだこと､製造業と小売･卸売業･飲食店では就業者率は増大したが特化係数は減少して県内での平準化が進んだことを示した｡さらに､上記した3つの産業について､市町村別に特化係数の変化を図示して具体的に検討した。
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後藤, 雄二
概要:
都市は市街地の拡大により各地域の居住特性が変化する。本稿では弘前市の市街地を事例として人口集中地区の拡大時期別に居住特性の地域差と変化について考察した。その結果、拡大時期が同じであっても、各地域の居住特性に地域差があることがわかったが、これ
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は住宅の種類の構成によって説明できることを確認できた。このことは、住宅の種類の構成が「地域性の継続度」に作用するともいえるであろう。
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論文 |
論文
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後藤, 雄二
概要:
平成の市町村合併が通勤圏の設定にどのような影響を及ぼしたのかについて、青森県をひとつの事例として検討した。地理学においては地域差の認識が研究の出発点であるが、平成の市町村合併による影響としては市町村面積が増大したことにより単位地域（市町村）
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内の等質性が失われていることが問題として指摘できる。このことにより、地域差の把握が困難となっている。青森県内の市町村合併の中で特徴的なのは、「飛び地合併」であるが、このことにより、見かけ上、通勤圏が拡大する現象が生じている。これにより、通勤流動の実態を認識することが難しくなっているのである。
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小瑶, 史朗 ; 髙瀬, 雅弘 ; 篠塚, 明彦 ; 小岩, 直人 ; 後藤, 雄二 ; 宮﨑, 秀一
概要:
弘前大学教育学部社会科教育講座では、2013年度より附属中学校における長期継続型教育実習の企画・運営に全教員が参加する取り組みを進めてきた。教育実習を教科教育と教科専門の架橋領域に位置づけながら、教科指導の専門力量を形成するための有機的連
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携のあり方を模索している。本稿は、この教育実習の運営・指導体制を具体的に提示するとともに、その意義・意味を昨今の教員養成改革をめぐる動向の中に位置づけながら明確化し、今日までの取り組みの成果と課題を検討するものである。これまでの成果としては、「授業づくり」という営みの中で教科教育・教科専門を学ぶ意義が自覚されてきていること、そして各科目と教育実習・教育実践との関連づけが一段と強化され、各科目間の有機的連携が生まれてきていることを論じている。他方、今後の課題として、学生たちを取り巻く社会環境を踏まえた働きかけを意識的に行う必要性があること、そして附属学校との連携を深めることを論じている。
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後藤, 雄二
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後藤, 雄二
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後藤, 雄二
概要:
近世城下町における持の君住パターンの性絡を，域下の拡大がみられた17畿記の組合を例として，議奇襲爵に分許した，その結果. (1)案文期iこおける仙台域下の待の患桟パターンは，静態的にみれば，城を中心とする半持品問状おパターンをと夫氏すが，各
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地区の拡大の時議およが湾岸段1乏による暗藤的住み分けもみられる，(2)城下の拡大ぬ霊室数の増加を露関として，曹により計閥的・不連続的に行なわれたので，鉱大の霊能には，特に小身侍において，かなり艶敷数が不足していた. (3)城下建設時に，持の謄往パターンと待墨敷の粧譲はー致していたと恩われるが，その後，侍の藍聾・間援の善重告が行なわれ，待の題住パタ…ンは変化した. (4)城下絵醤の比較により，城下の拡大期と非拡大鰐とが区京されるが，時期による移動率・移動パターンに麓興がみられた， (5)城に近い111内地誌は，役聴の上昇に捧い，譲高むよ昇または不変のままで較入し，無投となり転出する堤富であり，城下全体の語住パターンに影響を与える秘心地区の役割を有すること，などが靖らかとなった。<br />本文の後に訂正文(「地理学評論.55(2),1982,p.146所収」)を追加
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後藤, 雄二
概要:
旧仙台藩領を例として,明治前期における集落の規模,数,機能の相互関係に及ぼす近世の影響について考察した｡順位規模曲線によれば旧城下町仙台の優位性はうかがわれるが,地方知行制が行われていたため小城下町的集落の発達により上に凸の形になっている｡
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次に郡単位で集落の規模と数との関係をみると4タイプに分けられる｡旧城下町仙台,港町石巻のように遠隔の地域との関係の強い都市を除けば,徒歩交通に依存していた時期であった当時においては強い階層構造は形成されず,商業機能からみればはば均等な機能量の分布がみられたといえる｡集落の分布は小城下町的集落を形成する大身家臣の所領分布との関連が強い｡これらの集落は交通変革によりあるものは都市へと成長をとげ,あるものは地方町にとどまることになるのである。
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後藤, 雄二
概要:
国勢調査をもとにして,通勤流動の分析,ないしは,通勤圏の画定を行なうとき,従来の方法では,市区町村の範囲を越えることがほとんどない就業者をも含めた,総就業者数を分母として通勤率を計算していた｡そのため,非大都市圏においては,｢孤立市町村｣と
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いう,通勤がほとんどみられない地域が広く存在するとされていた｡筆者はこの点に疑問をいだき,産業別流出就業者率などを検討した結果,通勤率を計算する場合に,分母として総就業者数から農業就業者数を引くことにより,現実に近い流動をとらえることができるのではないかとの結論に達した｡この方法を,青森県内の1地域を事例として結果を示したが,これにより従来に比べてより実態に近く,細かい分析ができたのではないかと考える。
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後藤, 雄二
概要:
都市は地域の中心点として,周辺地域へ様々な影響を及ぼしている｡本稿では,地域的人口変動に及ぼす都市の影響を,非大都市圏に属する青森県を対象地域として検討した｡その結果,人口の減少傾向がつづく高度経済成長期以降,人口規模が人口変動の大きな要因
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となっており,都市の人口増加は県内では相対的に高い地位にあることが明らかとなった｡ところが,国家的都市システムの中でみると,青森県の地域的都市システムは弱体で,県外への人口流出を止めることはできない｡また,市街地での人口増加も,一部の都市を除いては,周辺地域の人口増加にはつながってはいない｡そのため,周辺地域において人口数を維持するためには,都市に依存しない対策をたてることが重要である。
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後藤, 雄二
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後藤, 雄二
概要:
地理学における計量革命が,｢革命｣であったかどうかについては多くの議論がある｡しかし,その本来の目的が地理学固有の理論の構築にあったとすれば,いまだ完成に至っているとは言いがたい｡そのためのひとつの試みとして,筆者は分布の類型化を基礎とした
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｢現象可能空間｣の研究の深化が必要であると考える｡このような観点から,｢実験地域｣としての青森県について,人口分布を例として分布の類型化を試みた｡これにより日本のように地形的制約の大きい地域における制約の少ない｢分布の類型化｣がおこなえたと考える。
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後藤, 雄二
概要:
地理学の学問的性格を再検討し,それに基づいて地理学における理論化の問題を中心として論述した｡はじめに,地理学は｢空間的な認識の論理｣であり,｢空間的なものの見方｣であることを述べた｡次に,地理学は一般的には系統地理学と地誌学に分類されるが,
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これらの基盤として地理学基礎論をおき,その上に系統地理学と地誌学をおくという構造を示した｡このような認識に立ち,フィードバック構造を基にして,理論的深化をはかる必要性を強調した｡最後に,地理学の理論化には地域スケールの問題と,形態と機能の関係を明らかにすることの重要性について指摘した。
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後藤, 雄二
概要:
後藤(1996)は,地理学とは｢空間的な認識の論理｣であり,｢空間的なものの見方｣であることを指摘したが,その主要な方法のひとつとして｢地域区分｣がある｡従来,それは研究対象により各研究者が従来の方法を踏襲してきたように思われる｡しかしなが
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ら,地域区分に関しては,その基礎的な検討は必ずしも十分であるとはいえなかったのではなかろうか｡そこで筆者は地域区分に関する基礎的な検討をおこなった｡その結果,地域区分をおこなうには,先ず,現象の特性を把握し,その上で地域区分の方法を選択すべきであることを説明した｡これらに関係して,境界地域のもつ意味についても検討を加えた｡以上の結論として,単なる地域区分の問題だけを検討するのではなく,対象とする現象の性質を検討した上での地域区分が必要であるというのが筆者の主張である｡このように一旦基礎に立ち返ることこそ,応用面での発展につながると筆者は考えるのである。
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論文 |
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後藤, 雄二
概要:
地理学が対象とする地域スケールは,近代地理学の成立時から,よりミクロなスケールへとむけられてきた｡本稿では,人文地理学とは,｢人間の移動,または人間の活動によって生じる事物の移動ないしは相互作用｣を研究対象とするとし,従来の地域スケールより
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も,さらにミクロなスケールにまで対象地域を拡げるべきであること,また,そのことにより,｢空間的な認識の論理｣,｢空間的なものの見方｣としての人文地理学理論の適用範囲がさらに拡大することを指摘した。
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論文 |
論文
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後藤, 雄二
概要:
地理学の諸理論はそれぞれが地理学的現象を分析する視点を与えている｡しかし,それらは完全には独立しておらず,相関関係が存在している｡このことに基づき,地理学における諸理論統合の可能性について論じた｡その際,諸理論相互の相関関係とともに,地域ス
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ケールが重要な役割を果たすことを説明した。
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論文 |
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後藤, 雄二
概要:
日常的都市システムのスケールでは,通勤･通学や員物･交際などによる地域間の関係が卓越する｡この中で通勤流動は,全国的スケールでの分析と地域的スケールでの分析との間では,その分析方法が異なり,また,大都市圏と非大都市圏との間でも,さらに,非大
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都市圏間でも地域特性により分析方法は異なるものと考えられる｡本稿では非大都市圏の例として実験地域である青森県津軽地域を取り上げ,メッシュマップと修正通勤率を使用することによって現象可能空間における通勤流動を分析する方法を提示した。
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