1.

論文

論文
大谷, 良光
出版情報: 弘前大学教育学部紀要.  pp.131-138,  2002-03-28.  弘前大学教育学部
URL: http://hdl.handle.net/10129/387
概要: 別稿で明らかにされたカリキュラム開発の問題と課題を検討する目的で,カリキュラム開発の3つの局面,つまりカリキュラム構成(狭義)-授業-カリキュラム評価に,子どもの生活概念を介在させ,「教育のカリキュラム」と「学習のカリキュラム」の適切な関係 を検討した。その結果,開発の過程では,3局面が子どもの生活概念を頂点に抱きながらそれらと相互に往還する動的な相互関係にあると考えられ,そこで両カリキュラムの関係は,前者が主側面で後者は子どもの生活概念を介して各局面に働きかけていると結論された。また,カリキュラム構成の各過程の概念とそれらの関連の検討の結果,それは教材を要とし,静的な要素でなく動的な契機としての相互関係であると考察された。そして,学習観の転換に整合するカリキュラム構成の原則を解明する視角は,子どもの生活概念の再構成という概念装置により4契機を分析することである。 続きを見る
2.

論文

論文
大谷, 良光
出版情報: 弘前大学教育学部紀要.  pp.123-129,  2002-03-28.  弘前大学教育学部
URL: http://hdl.handle.net/10129/391
概要: 本小論は,教育学研究におけるカリキュラム開発論の問題と課題を,代表的著書にみられるカリキュラム開発概念の整理を通して検討した。その結果,現在のカリキュラム論に大きな影響を与えている佐藤学等の論が,カリキュラムの本来備えている「教育計画」の側 面を後方に追いやっていることに問題の所在が集約できた。したがって,学習の転換論からの求めを「教育計画」を視座に克服するカリキュラム開発論の解明が課題となった。また,カリキュラム開発の過程がカリキュラム構成(狭義)-授業-カリキュラム評価と理解され,カリキュラム構成の各構成要素一教育目的,教育内容,教材,教育方法,教育評価-が「段階」「手順」という静的に把握されている点に問題があり,動的に把握することが課題として明らかになった。 続きを見る
3.

論文

論文
大谷, 良光
出版情報: 弘前大学教育学部紀要.  pp.139-148,  2002-03-28.  弘前大学教育学部
URL: http://hdl.handle.net/10129/388
概要: 技術科におけるカリキュラムの問題と課題を,中学校学習指導要領技術・家庭の教科の性格とそれに基づく技術科の実際を検討することで明らかにした。その結果,技術科の性格は新教育に系譜をもつ経験主義教育と1969版学習指導要領技術・家庭に登場した題材 論により,国際的動向とは軸が異なる様相を示し,技術科教育に対する社会的評価を低下させたと思われた。そこでその克服は,教育目的論と学力論の視角から考察することが適切であると考えられ,教育目的はユネスコ「技術教育及び職業教育に関する条約」を踏まえ,「すべての子どもが技術及び労働の世界をわがものとすること」の内実を学力論に求め,学力の構成要素を、技術に関する科学的認識,生産技能,技術観・労働観と概念づた。 続きを見る
4.

論文

論文
大谷, 良光
出版情報: 弘前大学教育学部紀要.  pp.149-155,  2002-03-28.  弘前大学教育学部
URL: http://hdl.handle.net/10129/389
概要: 技術科教育における「教育内容の現代化」をめぐる論争の整理を通し,カリキュラム開発論に果たした「系統主義」教育論の役割を検討した。その結果論争は,経験主義教育を克服し,教育内容の体系的・系統的学習の重要性とそれを軽視する傾向を戒めていた。そし て,中心的争点であった「製作学習」を教育内容の「技術的計画立案」として位置づけることでその方向性が確かになった。また技術科授業の実際を検討したところ,能力主義教育の弊害が生じており,「これだけは教えたい」とする発想に支えられ面をもつ「系統主義」教育は,学ぶ意味と喜びの獲得の授業という現代的教育課題にとって限界と思われた。子どもと直接対時するものは,教育内容を内包した教材であり,指導過程に導かれた学習形態にあり,したがってカリキュラム構成の各契機の動的な把握によるカリキュラム開発が必要であることが明らかになった。 続きを見る
5.

論文

論文
大谷, 良光 ; 工藤, 崇弘
出版情報: 弘前大学教育学部紀要.  pp.51-58,  2004-03-31.  弘前大学教育学部
URL: http://hdl.handle.net/10129/390
概要: 大幅な改訂と時間削減となった1998年版中学校学習指導要領技術・家庭科の全面実施下における技術科のカリキュラムの実態を明らかにする目的で、青森県内の全中学校を対象に質問紙による調査を実施した。その結果、① 「技術A」は旧領城の内容を捨てがた く、ミニマムでそれらを生かす努力をしている学校が多く、② 「技術B」は、「制御」等に取り組んでいる学校は少なく、その中心は、ワープロ、インターネット、表計算、お絵かき・図形処理であり、③過半数の技術科担当教員が、技術科は「ものづくり」に関わる内容を中心とした教育内容にするべきと考えているが、現状は「技術A,B」の配分についてと、「情報教育」の内容をいかに指導計画に位置づけるかは思案中と思われ、④免許保持者と免許外者の比較は、全てにわたって免許外者の数値が下回るという特徴が明らかになった。 続きを見る
6.

論文

論文
大谷, 良光 ; 赤平, 雄太
出版情報: 弘前大学教育学部紀要.  pp.37-46,  2005-10-07.  弘前大学教育学部
URL: http://hdl.handle.net/10129/392
概要: 科目「産業社会と人間」を後期中等教育におけるキャリア教育の重要な科目の一つと理解し,この科目の現状と評価すべき点,問題点と焦眉の課題を明らかにする目的で,実施校の教育内容を検討し,教員と生徒の意識調査を通し,教育内容と生徒の進路選択意識の関 係について考察した。その結果,①この科目は,生徒にとって自己の進路について考える時間を意図的に与えて,②授業に体験的な活動を取り入れることで,生徒の進路選択に影響を与え,③その後の授業において学習意欲,進路選択意識の向上につながるものであった。しかし,④将来の進路設計をする教育内容において,生徒の評価は低く,進路選択を自らの課題として深め科目選択をする点で弱きがあるという課題が指摘された。この課題の解決には,(⑤ 「onthejobtraining」から「onthejoblearnig」-の転換が求められ,⑥「わが国の産業と社会の変化」の内容と,それに関わる職業に関する労働環境や労働条件,労働に関する法律などを取り上げる必要性が認められた。 続きを見る
7.

論文

論文
大谷, 良光
出版情報: 弘前大学教育学部紀要.  pp.57-66,  2006-03-28.  弘前大学教育学部
URL: http://hdl.handle.net/10129/394
概要: 技術教育研究でもっとも遅れていると思われる「発達」に関わる概念と発達論の課題を明確にする目的で,数少ない先行研究を考察した。その結果,①子どもの生活概念の再構成論を踏まえた「発達」概念は,子どもがひとまとまりの授業を経て技術及びそれに関わる 労働の世界を意味づけ直し,技術観の変化に高められたときに「発達」の実体があり,②発達段階の定義は,須藤の「技術的能力の発達」の枠組みが到達点といえ,③発達論の課題は,発達段階の枠組みは提示されているものの,教育内容の実証的検証が不十分のため,いまだ,発達課題として明確にされていない現状にあった。したがって,小・中・高校一貫カリキュラム試案をたたき台として,実証的に検証することにより技術教育における発達課題を明確にすることが発達論の研究課題といえる。 続きを見る
8.

論文

論文
大谷, 良光
出版情報: 弘前大学教育学部紀要.  pp.67-76,  2006-03-28.  弘前大学教育学部
URL: http://hdl.handle.net/10129/393
概要: 技術・家庭科の教育方法が「問題解決的学習」を基本的学習形態にされていることに問題意識を持ち,教育方法の多様性に注視し,子どもの生活概念の再構成を促す指導過程・学習形態の原則と各教育方法の要件を論究する分析の視点を明確にする目的で,先行研究を 批判的に考察し,カリキュラムの構成要素と子どもの生活概念の関わりの概念装置を創出し検討した。その結果,指導過程・学習形態は,教育目標-内容の性格に規定され,各教育方法に対応し,①教育目標-内容の配列の視点,②教材の配列の視点,③学習集団と学習形態の視点,(彰子どもの生活概念の変化の視点で分析することが適切で,本文中の図3のような分析フォーマットが考えられた。そして,今後の研究課題は,子どもの生活概念の再構成を促す各教育方法の要件を考察し,それらの要件の共通性に注視し,子どもの生活概念の再構成を促す指導過程・学習形態の原則を明確にすることである。 続きを見る
9.

論文

論文
大谷, 良光 ; 立田, 健太 ; 井上, 怜央
出版情報: 弘前大学教育学部紀要.  pp.51-60,  2006-09-29.  弘前大学教育学部
URL: http://hdl.handle.net/10129/395
概要: :ねぶた・ねぶたが青森県内の学校教育との関わりを深めつつあると思われる現在、ねぶた・ねぶたへの子どもの関わりの現状と子どもの祭りへの意識を調べる目的で、青森市、弘前市の小学校4年生を対象として調査した。その結果、両市とも観覧率は高く、また運 行への参加率は約70%であった。運行では9割以上のこどもが、ねぶたがハネト、ねぶたが曳き手と参加していた。弘前市の方が地域ねぶたへの参加状況が多く、鳴り物での参加率が高かった。ねぶた・ねぶたの製作やお手伝いは、地域祭りが主で、大型ねぶた5%、合同運行16%と小学校4年生ではその関わりは少なく、その内容は紙貼りが主であった。祭りへの意識は高く、子どもなりに誇りと自覚を持ち、将来の職業の夢として25%がねぶた師を抱いていた。 続きを見る
10.

論文

論文
立田, 健太 ; 佐藤, 紘昭 ; 大谷, 良光
出版情報: 弘前大学教育学部紀要.  pp.105-114,  2009-10-30.  弘前大学教育学部
URL: http://hdl.handle.net/10129/3382
概要: 青森ねぶた祭への「ハネト若者離れ問題」を焦点とし、若者に当たる高校2年生1140人を対象として祭の観覧・参加状況と祭への意識(思い)を調査した。大型ねぶたの観覧・参加率は2008年59.3%・36.7% で、「ハネト」での参加率は2007年 72.8%、2008年64.6% で8.2% 減じており「ハネト若者離れ」の一端が立証された。また、「ねぶた祭は世界に誇れる」や「伝統の継承」には高い意識(約8割)をしめしたが、この数値は参加率とかけ離れており、それを裏付ける「参加しなかった理由」として「特に興味がなく、参加する意義や必要性は感じない」が約4割で、その格差の克服が新たな課題として明確になった。それに対して我々は、学校教育との関わり、社会教育の充実、伝統文化の継承と観光化のバランスの3視点を提起した。 続きを見る
11.

論文

論文
立田, 健太 ; 大谷, 良光 ; 大野, 絵美
出版情報: 弘前大学教育学部紀要.  pp.115-124,  2009-10-30.  弘前大学教育学部
URL: http://hdl.handle.net/10129/3383
概要: 青森ねぶた運行団体と子ども・学校教育との関わりと意識を明らかにする目的で、100運行団体に質問紙調査を依頼し、71団体(回収率71%)より回答を得た。ねぶた祭の、囃子、ハネトに参加する子どもは、学年があがるに従い減少し、一部の大型ねぶたを除 き子どもの参加は相対的に少なかった。各団体における子どもの囃子への参加は、増える傾向、一方ハネトへの参加は減少傾向で、全体としてハネト離れがみられた。ねぶた団体の学校への関わりは、現在何らかの関わりを持っている団体は3割、学校からの要望があれば対応できる団体は6割であった。学校が祭を取り上げることに意義があると考えている団体は9割を超え、学校と協力する必要性を意識している団体が8割であった。これらの結果から「提言」をまとめ関係者に届けた。 続きを見る
12.

論文

論文
三浦, 俊一 ; 大谷, 良光 ; 大野, 絵美
出版情報: 弘前大学教育学部紀要.  pp.125-132,  2009-10-30.  弘前大学教育学部
URL: http://hdl.handle.net/10129/3384
概要: 弘前市のねぷた運行団体と子ども、学校教育との関わりの現状と意識について明らかにする目的で、81運行団体に質問紙調査を依頼し、53団体(回収率65%)より回答を得た。子どもたちの祭りへの参加状況は囃子が1団体約40名、かけ声・引き手が80名で 、運行への参加数は、囃子もかけ声・引き手も減少傾向が見られた。また、36%の運行団体が、学校教育との関わりをもち子どもたちに指導・支援を行っており、66%の団体が、今後学校からの要請があれば対応すると回答した。さらに、ねぷたを学校教育で活用することが、伝統文化の継承や地域の活性化に寄与すると考えている団体は、いずれも9割を超え、学校教育への高い期待感をもっていることがわかった。これらの結果から「提言」をまとめ関係者に届けた。 続きを見る
13.

論文

論文
大谷, 良光 ; 加川, 志保 ; 本間, 史祥
出版情報: 弘前大学教育学部紀要.  pp.85-93,  2010-03-31.  弘前大学教育学部
URL: http://hdl.handle.net/10129/3399
概要: ケータイ被害から子どもを守るため、青少年インターネット環境整備法施行後6ヶ月経過した時点で、フィルタリング設定、メール受信拒否設定、ネットいじめの方法や有害情報に対する携帯電話販売員の知識・理解と説明度を調べるため、青森県内携帯電話ショップ の3割を目標に訪問調査した。その結果、自社のフィルタリングサービスの種類と加入の必要性について理解し、ユーザーに説明した販売員は約5割、各社サービスと対象年齢との関わり、方式の違い、カテゴリー分類等の内容になるとその理解も説明の割合も大幅に減じ、本法を説明した販売員は0%であった。また、メール受信拒否設定の説明は1割、有害情報やネットいじめ方法等の認識は低かった。これらの結果を踏まえ、販売会社へ要請書を手渡し、至急の改善を求めた。 続きを見る
14.

論文

論文
大谷, 良光 ; 本間, 史祥 ; 加川, 志保
出版情報: 弘前大学教育学部紀要.  pp.95-104,  2010-03-31.  弘前大学教育学部
URL: http://hdl.handle.net/10129/3400
概要: 生徒がケータイ被害から身を守るため、フィルタリング設定やメール受信拒否設定をどの程度利用し、認識しているか、また、中学時まで携帯電話所持率が低い青森県において高1までのいつ購入しているかを明らかにする目的で、高1に限定し、県内1割のサンプル を目標に調査した。その結果、高校合格から入学までの1ヶ月間に約4割の生徒が新規に携帯電話を購入していた。また、青少年インターネット環境整備法が2009. 4より施行されているにも関わらず、フィルタリングの利用率は41.7%、メール受信拒否の設定率は21.3%と低かった。7割の生徒は有害情報に危機意識を持っているが、フィルタリングの不便さを理由に利用しないものが多く、「ケータイ高1プロブレム」状況が予想される。フィルタリングの設定には、販売時の丁寧な説明と保護者の役割が大きいことも明らかになり、関係者による緊急な諸取り組みが求められるため、本調査に基づき県民への緊急アピールを発表した。 続きを見る
15.

論文

論文
福眞, 睦城 ; 荒井, 一成 ; 大谷, 良光
出版情報: 弘前大学教育学部紀要.  pp.65-75,  2010-10-20.  弘前大学教育学部
URL: http://hdl.handle.net/10129/4183
概要: 平成24年度実施の中学校技術・家庭科学習指導要領において「伝統文化と地域」「社会や環境」「技術の評価・活用」が強調された。本論では青森県に植生する樹木と林業環境を概観し県木ヒバの植生,生産の困難な状況を明らかにした。また白神山地が世界遺産に 指定された効果や観光ブームによってブナが新しい県のイメージになりつつあることを論じ,ヒバとブナを教材としての「青森県産木材」と定義づけた。青森県産木材の教材利用において素材の特徴に基づいた活用が行えること,さらに各地域においてそれがどのように利用され,歴史遺産や地域産業に結びついてきたか,また身近な風景を形成しているのかという大きな環境意識の育成まで行うことができることを指摘した。 続きを見る
16.

論文

論文
大谷, 良光 ; 浅田, 豊 ; 加賀谷, 悠
出版情報: 弘前大学教育学部紀要.  pp.83-94,  2012-03-22.  弘前大学教育学部
URL: http://hdl.handle.net/10129/4578
概要: 子どもたちのゲーム機利用が出発点となり、それがインターネット利用者の幅の広がりにつながりつつある社会背景を踏まえ、ネット接続可能なゲーム機が今後のインターネット問題の焦点の一つになるという仮説に基づき、ゲーム機によるネット利用の実態を明らか にする目的で、青森県内の子どもたち及び保護者に対し、質問紙調査を行なった。その結果、①ゲーム機によるインターネット利用は女性より男性が高く、学年が上がるにつれて増加していく点、②ゲーム機によるインターネット利用状況に関し、保護者と子どもの間に意識の差異が認められ、保護者が子どものインターネット利用の実態を十分に把握できていない点、③青森県の市街地域と農村・漁村地域では特段の差は見らず、また、全国調査とも同一傾向を示した点、④ゲーム機のフィルタリング、ペアレンタルコントロールに関し、その認知度、利用、機能設定の状況について低い点、などが明らかになった。 続きを見る
17.

論文

論文
大谷, 良光 ; 浅田, 豊 ; 斉藤, 奈緒子
出版情報: 弘前大学教育学部紀要.  pp.67-78,  2012-10-31.  弘前大学教育学部
URL: http://hdl.handle.net/10129/5056
概要: 本研究では、青森県におけるフィーチャーフォン、スマートフォン等の所持率を明らかにし、ネット利用における不快・恐怖(嫌な思い)体験の実態を把握するため、高校1年生を対象としてアンケート調査を行った。その結果、①不快・恐怖体験(嫌な思い)や被害 を受けたことがある人の率がネット利用者の15.1%であった点、②被害としては自分への誹謗中傷、有害情報へのアクセス、個人情報流出、なりすましなどが認められる点、③お金に関するトラブルとして、身に覚えのないメールでの請求等が認められる点、④不快に感じた体験として、チェーンメールを受け取る等が見られる点、⑤被害を受けた後の対応として、96.2%が「無視をする」、としており「ネット被害免疫」が形成されてきている点、⑥「インターネットで知り合った人と実際に会ったこと」について、いわゆるON ライン上のみでの友達を有する生徒のうち16.3%が実際に会っており、女子の割合が相対的に高い点、などが明らかになった。 続きを見る
18.

論文

論文
大谷, 良光
出版情報: 弘前大学教育学部紀要.  pp.73-81,  2014-03-27.  弘前大学教育学部
URL: http://hdl.handle.net/10129/5722
概要: 子どもの世界においてネット・ケータイ問題(被害)が多様化・深刻化・広域化している中で、子どもをネット被害から守るための緊急対応教育としてのネット・ケータイリスク教育論を試みた。ネット・ケータイ問題の輪郭の明確化、ネット・ケータイ問題の経緯、 情報モラル教育との係わり、教育内容の確定(選択)論理の構築、から検討しネット・ケータイリスク教育を定義した。その結果、ネット・ケータイ問題の三側面、ネット問題の質的変化に注視した経緯は、2013年現在第3段階であることを論じた。さらに、教育内容の確定(選択)は、IT リスク概念を敷衍し、リスク=被害・損失の発生確率×被害・損失の影響の大きさ、と定義し下位の各要素を明らかにした。計算式として厳格に求めることができないため、経験則を踏まえたネット問題経緯との相互検討により明確化することで教育内容を確定する方法を構築した。 続きを見る
19.

論文

論文
大谷, 良光
出版情報: 弘前大学教育学部附属教育実践総合センター研究員紀要.  2  pp.111-120,  2004-03-31.  弘前大学教育学部附属教育実践総合センター
URL: http://hdl.handle.net/10129/00008119
概要: 野呂徳治の「教育研究の特質とその実践」を踏まえ、授業実践研究結果のまとめ方である、授業実践報告と授業実践研究論文の差異に着目し、その特徴を把握して授業研究論文の要件を整理した。その結果、授業研究が単なる実践報告でなく、授業実践研究論文になる ためには、論文としての実体を備える必要があり、それは自前の概念装置を鍛えること、研究としての自然法を貫くこと、先行研究の検討の重要性、研究問題の限定と研究目的の明確化を特に意識する必要性を、自らの経験を踏まえ反省的に述べた。また、読者の論文への興味は、題目や要旨で判断されるためその大切さと要点について付した。これらのことは、授業実践報告の役割を低くみるものではなく、それはそれで重要な役割を果たしており、実践者の活用の棲み分けが必要であることを特記した。 続きを見る