1.

論文

論文
松本, 敏治
出版情報: 弘前大学教育学部紀要.  pp.121-128,  2009-03-30.  弘前大学教育学部
URL: http://hdl.handle.net/10129/1822
概要: 読み書き障害調査に参加した児童(主に発達障害)を対象に、1)STRAW の読み成績と音読速度、RAN、音韻分析、視覚認知処理の関係、2)ディスレクシア特徴該当数と音読速度、RAN、音韻分析、視覚認知処理の関係を検討した。結果は、読み成績で2 群に分類した時、音読速度、RAN、音韻分析で有意な差が見られた。ディスレクシア特徴該当数と音読速度・音韻分析の間に関連がみられた。また、小学校高学年では、ディスレクシア特徴該当数と無意味語読み時間との間に関連がみられた。これらの結果をもとに、読みと音韻処理・視覚認知能力との関係を議論した。 続きを見る
2.

論文

論文
中山, 忠政
出版情報: 弘前大学教育学部紀要.  pp.83-92,  2015-03-27.  弘前大学教育学部
URL: http://hdl.handle.net/10129/5756
概要: 本稿は、2011年7月に改正された障害者基本法において、「発達障害」が「障害者」の定義をめぐる議論において、どのように取り扱われたかを検討した。今回の改正は、2009年12月から開始された「障がい者制度改革」の一環として取り組まれたものであ った。「制度の谷間」を生まない「障害者」の定義のあり方は、「制度改革」の主要な論点の一つでもあり、その前提ともいうべきものであった。しかしながら、改正案における「障害者」の定義は、従来の3障害に「その他の心身の機能の障害」を追加したものに過ぎなかった。さらに、当初「その他」に含むとされていた発達障害は、「『精神障害』に含む」とする変更がなされたが、このようないともたやすい変更は、「発達障害」のおかれた「位置づけ」の弱さを物語るものであった。2012年7月、「制度改革」は一応の終結をみたが、「Nothing about us without us !」のスローガンに象徴された「当事者主体」の理念は、今後の政策に引き継がれていくべきものであった。 続きを見る
3.

論文

論文
敦川, 真樹 ; 花屋, 道子
出版情報: 弘前大学教育学部紀要.  115  pp.77-85,  2016-03-01.  弘前大学教育学部
URL: http://hdl.handle.net/10129/6215
概要:  特別な教育的支援を必要とする児童生徒,及び特別支援教育の実施状況等の全国調査から,青森県の現状を把握するとともに,「通常の学級」に在籍する児童生徒の教育相談から得られた知見をもとに,今後の「通常の学級」における個に応じた指導と教育相談の役 割について,「学校における支援体制」,「児童生徒の関係性」,「個に応じた指導」の観点から検討を加えた。 続きを見る
4.

論文

論文
増田, 貴人
出版情報: 弘前大学教育学部紀要.  124  pp.103-112,  2020-10-30.  弘前大学教育学部
URL: http://hdl.handle.net/10129/00007189
概要:  本研究は、小学校への登校を渋っていた発達障害女児を育てる保護者の語りをとおして、児の中学校進学をめぐってどのようなことを考え、どのような心情を抱くのかを明らかにすることを目的とし、インタビュー結果を定性的に分析した。コーディングとカテゴリ ー化の結果、最終的に≪子どもの就学・将来≫、≪子どもの不登校≫、≪子どもの障害≫、≪母親としての自己≫、≪人的資源≫の5つが抽出された。発達障害児の就学をめぐる保護者の考え・心情は、就学に直結する話題にとどまらず、母親の現在の心境やそれを支えてくれる人的資源との関係に至るまで多岐にわたりそれぞれにポジティブ/ネガティブいずれの側面の心情が短いスパンのなかで絡み合い、アンビバレントに構成された複雑な様相を示していたが、その背景には、児の障害特性の受容過程で感じていた様々な心情が進路選択を機に再燃していたものと考えられた。 続きを見る
5.

論文

論文
山口, 由美 ; 川村, 肇 ; 佐藤, 忠全 ; 中村, 修
出版情報: 弘前大学教育学部附属教育実践総合センター研究員紀要.  7  pp.59-67,  2009-03-31.  弘前大学教育学部附属教育実践総合センター
URL: http://hdl.handle.net/10129/00008009
概要: 学校に行けない,または,行かない状態の小・中学生が,全国では約129200 人,青森県内では,およそ1500 人いた。2007 年度の数字である。病気や経済的理由以外で年間30日以上欠席したいわゆる「不登校」の子ども達の数である(平成20 年8 月)。本校においても,特別支援学校として地域支援活動を推進している。ここ数年,不登校を主訴とする教育相談の来談件数が増えつつある。その中には発達障害の傾向が疑われ,学習面や行動面での困難さを抱えている児童生徒が多くみられてきている。そこで本研究では,発達障害を抱え,いじめが原因で不登校となったAの約10 ヶ月間教育相談活動を行った結果について報告する。 続きを見る
6.

論文

論文
山口, 由美
出版情報: 弘前大学教育学部附属教育実践総合センター研究員紀要.  9  pp.57-66,  2011-03-31.  弘前大学教育学部附属教育実践総合センター
URL: http://hdl.handle.net/10129/00008029