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論文 |
論文
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太田, 誠耕 ; 須藤（長峰）, 紀子 ; 早川, 三野雄
概要:
:前報小学生群に続いて,中1･2の中学生群(小6を含む｡以下同じ)を被験者とする調査を先と同様の手続きで実施した｡その結果,① 中学生群において,立位中性型旧姿勢は養護教諭について規範的あるいは順応的な,葛藤する面の認知を,前傾親和型新姿勢
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は向社会的,知的,開放的な,健康に機能する面の認知を促すこと.②学年が高くなる程,生徒はAを頂点として他の4つの自我状態カテゴリーを平準化した,いわゆるA優位適応タイプに類似の養護教諭認知を持つようになること｡③保健室に来る生徒側から見れば,前傾親和型は生徒の自我状態に任せる,保証する形で生徒との関係を生徒主導的に持てる姿勢メッセージを伝えていること,などが知られた。
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論文 |
論文
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矢田, 智美 ; 吉中, 淳
概要:
中学生192名を対象に質問紙調査を実施し、進路成熟態度の高低により群分けして、各群において、時間的信念・時間的展望体験が進路選択自己効力に及ぼす影響を進路選択重回帰分析で検討した。その結果、将来無関心は成熟態度の低い群でのみ有意な影響が見ら
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れるなどのいくつかの群間差が見られた。
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論文 |
論文
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日景, 弥生 ; 青木, 香保里 ; 志村, 結美
概要:
中学校において家庭科を指導する教員は、臨時免許状教員が多い。そこで、本研究では臨免教員の指導は学習者にどのような影響を与えているのかを検討するために、保有教員と臨免教員に指導されている学習者を対象に学習効果や家庭科観などについて調査し、両校
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の生徒の実態を明らかにすることを目的とした。その結果、保有教員指導校の生徒の知識や技術は、臨時免許状教員指導校の生徒よりも優位に高率だった。また、臨時免許状教員指導校の生徒は、家庭科は知識や技能を習得する教科であると捉えているが、保有教員指導校の生徒は課題解決や意思決定の力を身に付ける教科と捉えていることがわかった。この相違には、指導者の家庭科教員免許状の有無が関連すると推察される。生徒の学習を保障するためには、臨時免許状教員に対するサポート体制の整備等や教員免許制度そのものの改善が必要と考える。
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論文 |
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安達, 知郎
概要:
本研究では，中学生のコミュニケーション基礎スキルと学業成績との関連を検討した。とくに本研究では，教員への学習上の援助要請，教員からのソーシャルサポートに注目し, 基礎スキル→教員からのソーシャルサポート→教員への学習上の援助要請→学業成績
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というパスを想定した。中学生303名に対して質問紙調査を実施した。男女 別にパス解析を行った結果，以下の3点が明らかになった。（a）基礎スキルは教員との対人関係を介して，学業成績に影響を及ぼす。（b）基礎スキルのうち，意思伝達スキルは教員との対人関係全般に正の影響を及ぼす。（c）男女では，パスモデルがやや異なる。
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論文 |
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加賀, 恵子
概要:
2017年に告示された技術・家庭科（家庭分野）の学習指導要領では、金銭の管理が新しく導入され、キャッシュレス化への対応が図られた。人々の生活スタイルは、生活に必要なさまざまなものやサービスといった資源へのアクセスの可能性によって形作られる
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ことから、キャッシュレス化時代を生きる子供に、家庭科の授業を通して人生の基盤となる金銭管理の力を身に付けさせるためには、地域の生活の実態を背景とした子供の消費行動を把握することが必要である。そこで、地方と都市部の中学3年生を対象に質問紙調査を実施した。結果、中学生のプリペイド電子マネーに対する意識とICT の利活用の実態には、地域差が存在すること、現金、電子マネーに関わらず金銭管理の機会が与えられていない傾向にあること、生活経験と正確な知識を結び付けた意思決定のための学習が必要であることが示唆された。キャッシュレス社会を生きることへの理解を促し、正しい知識を定着させるとともに、実際の消費生活で活用できるような教育方法の検討が課題である。
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論文 |
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佐藤, 剛
概要:
本研究は、中学生英語学習者113 名によって書かれた8 種類の作文をデータ化し、23107 語からなる学習者コーパスを用いてエラー分析することで、初級学習者の語彙使用におけるエラーの傾向と特徴を明らかにし、中学生への語彙指導のあり方を模索す
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る。その結果、エラーの20％以上を冠詞の脱落のエラーが占めることが分かった。また、be 動詞の使用に関するエラー、スペルに関するエラーがどのタスクにおいても高頻度で出現するなど初級学習者のエラーのパタンが明らかになった。
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論文 |
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佐藤, 剛
概要:
多くの先行研究において語彙は英語の熟達度を示すひとつの指標であることが指摘されている。また、読み物や教材などでもその難易度を示すために語彙が用いられることも少なくない。よって学習者にとって自らの語彙サイズを知っておくことは非常に有益であると
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考えられる。しかし、現存する語彙サイズテストは難易度やもととなる語彙リストなどの点において日本の英語学習の環境に適しているとは断言しがたい。本研究は、日本人初級英語学習者用の語彙サイズテストの開発を目的とし、まずそのもととなる語彙リストの作成を目的としたものである。日本で使用されている検定教科書6社で使用されている語彙の出現頻度と使用教科書数をもとに、1315 語の語彙リストを作成した。
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論文 |
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佐藤, 剛
概要:
語彙サイズテストとは、学習者がどれだけ多くの語彙を習得したか、つまり語彙の広さを測定するためのテストである。語彙は英語の熟達度を示すひとつの指標であることが、多くの先行研究から指摘されており、これまでどのようにして学習者の語彙サイズ測定をす
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るのかという点において多くの研究がなされ、また様々なタイプの語彙サイズテストが開発されている。しかし、現存する語彙サイズテストは難易度や元となる語彙リストなどの点において日本の初級学習者である中学生に適応しているとは断言しがたい。そこで本研究は、日本人初級英語学習者用の語彙サイズテストの開発を目的とする。中学生用の検定教科書6社で使用されている語彙の出現頻度と使用教科書数をもとに昨年度の研究で開発した、語彙リスト、1324 語すべてに教科書巻末の日本語訳を参考に定義づけを行った。さらに出現頻度 200 語ごとに区切り、そこからそれぞれランダムに語彙及び定義を自動抽出し、多肢選択式の語彙サイズテストを作成するプログラムをエクセルで作成した。そのテストを中学生 5 名に実施し、その正答数（正答率）と実施後のアンケート、及びリロトスペクションの結果から、語彙サイズテストの精度の検証を行った。結果、それぞれのテストの正答数に有意な差は観察されず、今回ランダムに抽出された 3 つの種類のテストはどれも等質なものであるということが実証的に明らかにされた。
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吉原, 寛
概要:
本研究は，SOSの出し方に関する教育についての現状を把握した後，教育プログラムを作成し，その効果を検証することで，今後の実践に活かす基礎的な知見を得ることを目的とした。最初に，地方自治体や研究レベルでのSOSの出し方に関する教育の内容につい
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て概観した。その結果，多くの実践で，学校生活を送る上でストレスについて理解し，どのように対処したらよいかを学ばせる。その上で，ストレス対処の1つとして援助希求行動ができるようになることを目的としたプログラムを作成していることが分かった。しかし，その効果については十分に検証されていなかった。先行研究を踏まえて，中学1～3年生51名を対象にSOSの出し方に関する教育プログラムを実施した。実施前，実施後，実施2週間後にストレス反応尺度と友人，教師，家族に対する被援助志向性尺度について調査を行った。調査データを実施前の得点で高群と低群に分けて，群と時期による2要因分散分析を行った結果，高群において，ストレス反応尺度の「抑うつ・不安」「不機嫌・怒り」「無気力」の得点が有意に減少した。また，低群において，被援助志向性尺度の友人，教師，家族への「被援助に対する懸念や抵抗感の低さ」と教師への「被援助に対する肯定的態度」において，有意に得点が上昇した。本プログラムの実施により，一部の生徒において，ストレス反応を低減する効果と，被援助志向性を高める効果があることが明らかとなった。本プログラムは，SOSの出し方に関する教育において，有効なプログラムになる可能性が示唆された。
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