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論文 |
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安達, 知郎
概要:
本研究の目的は，青森県の中学校に適した心理的支援の在り方を探索するための基礎資料として，青森県内の中学校に対する心理的支援の実態（認知度，経験），および，それに対するニーズ（必要性認知）を調査することであった。青森県内の中学校全167校を
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対象として郵送法で質問紙調査を実施し，101校から回答を得た。結果，①心理的支援の認知度は，心理・社会面で高かった。②心理的支援の経験率は，心理・社会面で高く，学習面，進路面ではそれほど高くなかった。③心理的支援の必要性認知は，学習面，心理・社会面，進路面，いずれについても高かったが，とくに心理・社会面で高かった。地域間比較では，心理・社会面で中南，三八が上北に比べて有意に高かったという3点が明らかになった。
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論文 |
論文
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佐藤, 崇之
概要:
韓国の中学校科学について，現行カリキュラムおよび教科書の分析を行った。さらに，中学校科学の授業がどのように展開されているのかについて，実際に授業観察を行うことによって確認した。以上の分析結果や授業記録をもとにして，韓国の現行の科学カリキュ
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ラムおよび授業について考察を加えるものとした。 カリキュラムや教科書の分析から，生徒が生活の中の科学技術を意識しながら，総合的に科学をとらえるようになる工夫があることがわかった。また，教科書や授業の分析から，授業の中での生徒の活動は日本よりも多く行われていること，それをとおして原理や概念を深く（あるいは広く）生徒に認識させていることなどがわかった。 45分の授業の中で複数の活動があり，教師は生徒の意見を導き出すための授業力が高くなければならないと感じた。また，多様な補助教具の利用に関する能力や，生徒の意見をまとめて正解に導く能力が必要であると感じられた。
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論文 |
論文
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安達, 知郎
概要:
これまで，学校における心理教育の現状（心理教育実施の多様性，各学校種間の違いなど）を，教員を対象とした調査によって明らかにした研究はほとんど見られなかった。そこで本研究では，各学校種（幼稚園，小学校，中学校，高校，特別支援学校）の教員に対し
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て，自由記述形式の質問紙調査を行い，教員の心理教育実施の経験（および，その多様性），心理教育を実施することになったきっかけ，心理教育を実施してこなかった理由を明らかにすることを目的とした。青森県の教員を対象として質問紙調査を行い，幼稚園教員11 名，小学校教員120 名，中学校教員52 名，高校教員62 名，特別支援学校教員25 名（合計270 名）から回答を得た。結果，心理教育経験率が小学校，中学校で約70%，特別支援学校で約60％，幼稚園，高校で約30%であること，小学校ではソーシャルスキルズトレーニング（SST），中学校では構成的グループエンカウンター（SGE）が盛んに実施されていること，小学校では子ども個人のスキル，問題行動の改善，中学校では子ども同士の関係性，対人関係の改善を主目的として心理教育が実施されていること，心理教育実施の主な抑制要因は「知識・経験不足」であることなどが明らかになった。さいごに，本研究で得られた結果を経験率の高さ，心理教育の実施内容（SGE とSST の特徴），各学校種の特徴という視点から考察した。
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論文 |
論文
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篠塚, 明彦
概要:
戦後民主教育の重要な一翼を担うものとして位置づけられていた中学生・高校生の自治活動は、GHQの方針転換とそれに伴う文部省の政策の変更によって制限される方向へと向かっていった。さらに1960 年代以降自治活動を取り巻く状況は一層厳しいものへ
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となっていた。そうした政策の影響もあり、生徒の自治活動は停滞あるいは衰退へと向かわざるを得なかった。このような状況の下に置かれた1960 ～ 70 年代前半期の自治活動変化の様子や中学校における自治活動展開の具体的な様子について、弘前大学教育学部附属中学校の自治会を手掛かりとしながら整理・検討を行っていった。そこからは、衰退への道は決して直線的な下降傾向ではなく、ときには活性化しながらのものであったことが見えてきた。また、中学校における自治活動のあり方は、高校におけるそれとは少し異なる特徴を示していた。すなわち、自分たちの学校生活・日常生活と密接に結びついた自治活動の展開であったこともわかってきた。
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益川, 満治 ; 工藤, 武志 ; 對馬, 慎太郎 ; 羽村, 麻美 ; 高森, 洋平
概要:
本研究は2018年から2021年度の生徒の体力測定結果を検討し，これからの「健康教育」を行う上での資料とすることを目的とした．対象として本学附属中学校に所属していた生徒延べ1886名（男子：931名，女子：955名）を対象とした．その結果，
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体力測定結果全国平均値より低い値を示す傾向が見受けられたが，3年間の経時的変化から，概ね成果を確認できた．しかし，今後の継続的な体力測定結果の検討や，運動習慣や身体活動SE，身体活動量等の観点からの検討も注意深く行っていく必要がある．
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論文 |
論文
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中村, 博文
概要:
本報告は，総合的な学習の中の一単元である自由課題設定学習の確立へ向けての実践記録であり，本センター報告書8号及び9号の続報である。 特に過去2年間の実践で明らかになった課題設定学習の問題点の改変を行いながら，基盤づくりの学習として「交流」を
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キーワードとして，小規模校における総合的な学習の時間の指導のあり方を模索した。地域交流学習と国際交流学習の実践をふまえて，特別活動と総合的な学習の時間の「体験活動」について整理 ・ 検討した。あわせて，交流活動を総合的な学習の時間の学習として実践するためのねらいや学習の進め方について考えを提示してみた。
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論文 |
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杉江, 瞬 ; 小林, 春樹 ; 長南, 幸安
概要:
現在、次世代のエネルギー資源として、水素エネルギーが最も実現性のあるものとして注目されている。水素を利用した燃料電池は、主な温室効果ガスであるCO2を大気中に放出しないことから、炭素循環社会において非常に重要な役割を担っている。そういった現
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状から、従来の資源からの脱却と水素社会を形成するために、水素獲得方法やその認知が浸透していくことが重要となる。そこで、令和4年に発行された中学校理科の教科書の記載箇所における記述・学習内容を調査し、その中で水素生成やその活用方法等がどのように扱われているかを調査した。調査の結果、本研究で対象とした中学校理科の教科書では、「電気分解」「燃料電池」の分野で記載されており、化学反応式や電気分解における実験方法、燃料電池の利用例等の内容で取り上げられていた。しかし、エネルギーとしての特徴や開発方法における課題といった内容が極端に少なく、探求的な学習へと繋がりにくいと思われる。そのため、エネルギーとしての水素について学び、現状の課題を理解し、エネルギーや技術・開発について関心を持つために、生徒が体感できる教材を製作することが必要であると考えている。
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