1.

論文

論文
上野, 耕史 ; 谷田, 親彦 ; 相澤, 崇 ; 肥田野, 豊
出版情報: 弘前大学教育学部紀要.  pp.73-82,  2012-03-22.  弘前大学教育学部
URL: http://hdl.handle.net/10129/4577
概要: 本稿では,中学校技術科における「生物育成に関する技術」の適切な実施に関する示唆を得るために,これまでの学習指導要領に示される栽培の学習題材の特徴と,検定済教科書に記載された栽培の題材変遷を分析した。その結果,男女別学の時代に示される学習内容 や学習題材は,環境・化学調節などを適用した作物の栽培を中核としていたが,男女共修になると身近な作物の普通栽培を扱うように変化していた。また,検定済教科書において,男子向きの期間で示された題材数は少なく,各出版社ともに類似した題材を扱っていた。しかし,男女共修の影響から,生徒の個性や学校の特性に適合できるよう数多くの題材が記載されるように変化していた。以上のような学習内容や題材の取り扱いから,技術の概念や技術的素養の総合的育成を視野に入れて「生物育成に関する技術」の学習を再検討し,学習題材の設定に向けた指針を得る必要性が示唆された。 続きを見る
2.

論文

論文
三上, 知夏 ; 長南, 幸安
出版情報: 弘前大学教育学部紀要.  pp.65-68,  2015-03-27.  弘前大学教育学部
URL: http://hdl.handle.net/10129/5752
概要: 近年,学校現場における新しい実験方法としてマイクロスケール実験が存在する。この実験方法は今までの実験の規模を小さくし,少量の試薬で実験をすることができるため,環境にも優しい。何より個別実験が可能なことから,子どもたち一人ひとりがじっくりと実 験を行うことができる。この実験は試薬を用いる化学・生物領域の実験によくみられるが,個人実験が行えることに着目して,地学領域の実験について考える。地学領域では実験がほとんどなく,それぞれの現象の理解するために実験を行うと時間を費やすことが多い。本研究では,基礎研究として教科書に記載されている実験等を調査し,その中からマイクロスケール実験に適している実験を探る。調査の結果,マイクロスケール実験に適している実験は「結晶の成長」であった。このほかにも実験できるものを調査し,マイクロスケール化へ臨む。 続きを見る
3.

論文

論文
杉江, 瞬 ; 長南, 幸安
出版情報: 弘前大学教育学部紀要.  123  pp.79-82,  2020-03-31.  弘前大学教育学部
URL: http://hdl.handle.net/10129/00007005
概要:  メタンハイドレートは、日本周辺の海底に大量に存在し、現在の資源不足を補う代替エネルギーとして注目されている。また、化石燃料に比べて、二酸化炭素や有害物質の排出量が少ないことから、その有効性はかなり期待されている。そこで、平成28年に発行さ れた中学校「理科」の教科書と高校「化学基礎」・「化学」の教科書の記載箇所における記述・学習内容を調査し、その中でメタンハイドレートがどのように扱われているかを調査した。調査の結果、中学校の教科書では、「新エネルギー」として扱う一方で、「科学・技術」の分野でも記載されていた。高校の教科書では「巻末特集」や「有機化合物」でメタンCH4に関係するものとして取り上げられていることが分かった。既存の教科書において、メタンハイドレートは既に一般的な用語となっているものの、出版社によっては説明が足りない内容もあった。そのため、メタンハイドレートを理解し、エネルギーや技術・開発について関心を持つために、生徒が体感できる教材を製作することが必要であると考えている。 続きを見る
4.

論文

論文
佐藤, 崇之
出版情報: 弘前大学教育学部紀要.  129  pp.49-56,  2023-03-23.  弘前大学教育学部
URL: http://hdl.handle.net/10129/00008179
概要: 韓国の2015改訂『教育課程』に準拠した中学校科学教科書の生命領域に焦点化して,STEAM教育の実態を解明することとした。教科書出版社4社の教科書を分析対象として,特に韓国で重要視されている「教科融合」の視点から,それに関する活動を分析した 。 その結果,小・中単元末に活動を配置したものがあり,学習内容から教科等の枠組みを超えて融合させる活動を提示していた。また,「融合」に関する主な活動が大単元末ごとに1つ配置され,各単元で培った能力をまとめて他教科等とつなぐ取り扱いも見られた。そのような教科書では,単元末課題や本文中のコラムで,「融合」を意識させた課題を設定していた。 韓国では,教科を融合するためにSTEAMを強調した時期から,教科融合自体をより意識した時期に移行していると考えられ,このことは,2015改訂『教育課程』においてより強く教科融合が主張されていることから,それに沿うものと考えられる。 続きを見る